基本診療料の施設基準や算定要件について

当院は保険医療機関の指定を受けており、以下の項目を算定しています。

【明細書発行体制等加算】

医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収書の発行の際に個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。明細書には、使用した薬剤名や検査名が記載されます。この加算は医療機関の明細書発行体制を評価するもので、明細書の費用ではありませんのでご了承ください。明細書の発行を希望されない方は、受付へお申し出ください。

【電子的診療情報連携体制整備加算２(初診)】

【電子的診療情報連携体制整備加算(再診)】

【在宅医療DX情報活用加算１】

オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報等を診察室等で活用して診療を行っています。電子処方せん(国民向け｜厚生労働省)を発行する体制を有しており、マイナ保険証を促進する等、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいます。

電子処方せんの発行をご希望の方は、診察室で担当医に「電子処方せん希望」とお伝えください。電子処方せんを発行された場合は、電子処方せんに対応している薬局で調剤を受けてください。電子処方せん対応の医療機関・薬局についてのお知らせ ｜厚生労働省

電子処方せん Q＆A（国民の皆さま向け） ｜厚生労働省

【一般名処方加算】

後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名（商品名）を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方（一般的な名称により処方箋を発行すること）を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者様に必要な医薬品が提供しやすくなります。一般名処方について、ご不明な点などがありましたら担当医までご相談ください。

【長期処方・リフィル処方せんについて】

患者さんの状態に応じ「28日以上の長期の処方を行うこと」「リフィル処方せんを発行すること」のいずれの対応も可能です。※なお、長期処方やリフィル処方せんの交付が対応可能かは病状に応じて担当医が判断致します。

【外来・在宅物価対応料】

物価高騰を見据え基本診療料等の算定時に併せて算定いたします。

【医療情報取得加算】→2026年6月1日以降廃止

オンライン資格確認を行っています。受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行っています。